マイクロソフトとAMD、PCのような機能を搭載した次世代Xboxで協力

Microsoftは予想外にも、次期Xboxデバイスに向けてAMDとのパートナーシップを発表した。この動きはある意味予測可能なものだったが、ゲームの未来について新たな好奇心をかき立てる。

AMDが次期Xboxのハードウェア開発に携わる点も注目されるが、真のハイライトはMicrosoftがWindowsチームと緊密に連携し、Windowsを主要なゲーミングプラットフォームとして位置付けようとしている計画だ。最近発表されたROG Xbox Ally Xから推測すると、次期XboxはゲーミングPCに極めて近いものになる可能性がある。

近年のXboxコンソールは、OSレベルでもゲーミングPCとの類似性を強めてきた。例えばXbox Series Xのインターフェースは、Windows 8や10のユーザーにとって非常に見慣れたデスクトップOSの設計を共有している。

AMDとの協業について解説する動画で、XboxプレジデントのSarah Bondは「プレイヤーがどこでも友人と好きなゲームを楽しめるようにする」というビジョンを強調した。これはPlay Anywhereの導入以来続くMicrosoftのゲームアクセシビリティ向上戦略と一致する。

Asusとの「公式」デバイス協業ですでに全てのPCゲームストアに開放した実績を考えると、このアプローチを拡大するのは理にかなっている。

ROG Xbox Ally Xが示す未来

ROG Xbox Ally Xは、MicrosoftとAsusのパートナーシップにより、カスタマイズ版Windowsを搭載したWindowsハンドヘッドの中で異彩を放っている。具体的な改造内容の詳細は明らかになっていないが、ゲームプレイ時に不要なデスクトップ要素を排除することは確認されている。

WindowsベースのXboxにとって、この合理化アプローチは必須だ。コンソールの強みはシンプルなソフトウェアにあり、ゲームエンジンがシステムリソースを最大限活用できるようにすることが重要で、MicrosoftはおそらくROG Xbox Ally X以上の領域でこの戦略を磨き上げているだろう。

次期XboxがPCゲーミングを再定義する可能性

PCゲーミングにはコスト面での課題がある。性能と多様性の高さにもかかわらず、PCは依然として高価で、SteamOS搭載のLenovo Legion Go Sのようなハンドヘッドでさえ、従来のコンソール価格を大きく上回る。

Microsoftにも責任の一端があり、Windowsのライセンス料がゲーミングノートPCやハンドヘッドのコストを押し上げている。例えばZ1チップ搭載のROG Allyは、同スペックのSteam Deckよりもこれらの料金分だけ高価だ。

一方コンソールは、ゲーム販売やライセンス収益で相殺される補助金付きハードウェアの恩恵を受け、発売時の価格を抑えられる。

Microsoftはこのモデルを特化型ゲーミングPCに適用する機会を得た。PCゲーミングの人気上昇を考えれば、これは新規プレイヤーをエコシステムに引き込む好機となる。

グラフィックカードの価格低下が見込めない現状では、次期XboxはPCゲーミングがより広範な層に届くために必要な後押しになる可能性がある。